特に現物不動産投資の場合、自己資金だけで投資が行われることはまれで、借入金との併用により、より大きな投資を行い収益を拡大を目指すことが行われています。

成功した場合はいいのですが、失敗した場合、多額の負債を抱え込むことになります。 売却しようにも現物不動産投資は流動性が悪く、採算性の悪い物件は買い手もすぐには見つかりません。

やっとの思いで買い手が見つかってた場合でも安く買い叩かれてしまいます。文字通り不良債権です。

現在、投資用不動産の用途を変更して、収益性のある物件に復活させる動きが出てきておりますが、建築に関する規制や消防法により用途変更をすることが難しいケースもあります。

用途変更にかかる費用を考慮した場合、採算性の問題も生じますので容易に用途変更ができません。

いくら立派な不動産を所有していても、入居者がいなければ収益物件として成立しません。

入居者がいた場合でも賃料を支払わなかった場合、入居者がいないのと同然です。 入居者がいない場合でも、借入金の返済などの必要経費はかかるので、収益性やキャッシュフローは悪化します。

空室率の上昇の要因はさまざまです。景気の影響や競合物件の登場、物件自体の魅力の低下（設備など）、などがあります。空室率が上昇する前に対策を練ることと、日頃の情報収集が大切です。

賃料滞納者に対してもいざという時のために、あらかじめ滞納を想定した対策を練っておく必要があります。

小口化不動産投資、証券化不動産投資の場合は投資家が直接業務に携わることがありませんので、管理会社の手腕にまかせるしか方法はありません。

大地震などの自然災害は何の前触れもなく突然襲い掛かってきます。 誰の責任でもありませんが、自然災害により投資物件が滅失してしまう危険性は十分あります。

万が一、投資物件が滅失した場合、今後計画していた収益は得られません。

物件には、火災保険が掛けられていますが、地震による火災は火災保険の対象外です。 たとえ地震保険に加入しても、地震保険の補償には一定の制限が設けられており、金額が補償されるとは限りません。特に不動産投資信託（証券化不動産投資）の場合には、支払われる配当金額が低下するとともに、価格（基準価格）も下落することが予想されます。